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大規模な企業でも、戦後史のある時点から、“労務”ばかりか“人事”までもが、“今日の経営（成果）とは必ずしも直結しない”部門だとみなされてしまった傾向があります。しかし、トップマネジメントの“総務”や“人事”の軽視は、今、様々な形で企業経営を圧迫しています。
かつてのように“組合”の意向で、事業路線を変更せざるを得ないケースが出ているのです。もちろん、それは中堅中小企業でも同様です。今や“総務機能”や“人事機能”の軽視は、組織の士気の低下を通じて、事業業績に直接的な影響を及ぼしているのです、
ただ、それを“どのようにして企業経営者に伝える”べきでしょうか。
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